セミナー詳細

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セミナー

次世代経営者マネジメントセミナー 【全12日間】

  • マネジメント
  • 部下育成
  • 考えるスキル
  • 人事/総務/財務/法務

1.経営者として必要な経営実学を学ぶ
2.経営者として自身の判断軸を身につける
3.今後の経営にもとめられる技術知識を学ぶ
4.経営者として必要な人的ネットワークをつくる

期間/回数

2020年1月29日(水)~2020年12月23日(水)【全12日間】

申込受付期間

2019年12月03日[00:00]~2020年01月28日[23:59]

日程・定員

【1】2020年01月29日~2020年12月23日:定員25名(残り2名)

受講料

300,000円(税別)  

330,000円(税込)

受講料 (地方経済総合研究所会員)

300,000円(税別)  

330,000円(税込)

対象者
  • 管理職

若手経営者・後継者となる方 定員20名

セミナーの概要

次世代を担う経営者の養成には、「社内教育」と「外部研修」の教育が有効です。

 ■ 決断力・判断力習得、自社の業務を知る、決断力・判断力をつける
         ⇒「社内教育」
 ■ 経営について体系的に学ぶ
         ⇒「外部研修」
 

この二つを同時に進めていくことで成長速度は格段に上がります。
変化のスピードが速く、将来が予想しづらい今、体系的な経営手法を習得し、自社業務と結び付けて理解することが必要です。本セミナーでは、
経営に関する基礎知識を身につけ、経営者としての視点で、自社の目指すべき姿を描き、実行に移せる経営者を育てます。

セミナーの詳細

【セミナーの特徴】

1.経営者として必要な経営実学を学ぶ

・企業経営に必要な基礎知識である経営学、経営資源の活用、財務知識等を学び、会社の進むべき方向性や
 具体的な戦略・計画を立案できる経営者を目指す。

2.経営者として自身の判断軸を身につける

・哲学・行動経済学等、幅広い分野の知識・教養を通じ、物事の本質に対する洞察力・大局観を身につけ、
 経営者として意思決定における自身の判断軸をもつ経営者を目指す。

3.今後の経営にもとめられる技術知識を学ぶ

・デジタル化社会の進展における潮流を知り、自社の方向性・課題を考える。
 また、反面、普遍的な人との接点の中で必要な経営者としての礼儀礼節の基本を学ぶ。

4.経営者として必要な人的ネットワークをつくる

・他社・異業種の経営幹部とのセミナーを通じての意見交換により、新たな視点や
 考え方を学び、また自社および熊本経済の発展に向けた人的なネットワークを構築する。

プログラム

スケジュール(全12日間)

  開催日 開催時間 テーマ 講師
1日目 1月29日(水) 10:00~16:30 経営戦略 市来 伸一
2日目 2月19日(水) 10:00~16:30 人材育成 市来 伸一
3日目 3月25日(水) 10:00~16:30 マーケティング 市来 伸一
4日目 4月22日(水) 10:00~12:00 コンプライアンス 市来 伸一
4日目 4月22日(水) 13:00~16:30 財務分析 市来 伸一
5日目 5月27日(水) 14:00~17:00 やさしい行動経済学 江口 正明
6日目 6月24日(水) 14:00~17:00 経営への応用と実践 江口 正明
7日目 7月29日(水) 14:00~17:00 哲学~本質観取 苫野 一徳
8日目 8月26日(水) 14:00~17:00 経営に必要なデジタル
トランスフォーメーション
長 稔也
9日目 9月23日(水) 14:00~17:00 経営者としてのマナー 今村 ゆか
10日目 10月28日(水) 14:00~17:00 マネジメントの役割 江口 正明
11日目 11月25日(水) 14:00~17:00 マネジメントの方法 江口 正明
12日目 12月23日(水) 14:00~17:00 マネジメントの戦略 江口 正明

パンフレットには詳細なプログラムがございますので、ご希望の方は肥銀ビジネス教育(株)までお問い合わせください。お送りいたします。

講師

講師写真

市来 伸一 (イチキ シンイチ)

株式会社九州経済研究所 経営支援部部長

(おもな活動)
人事制度構築支援(資格制度、評価制度、賃金制度、社員教育制度)
階層別研修等人材育成支援
経営計画策定支援

平成3年鹿児島銀行に入行。支店・本部勤務を経て、平成21年㈱鹿児島地域経済研究所(現、㈱九州経済研究所)へ出向、経営コンサルタントとして経営課題の解決を支援。
現在、南九州を中心に地元企業の人材育成を支援するため、人事制度の構築支援や階層別研修、営業担当者向け研修等に取り組んでいる。
 

 平成16年(公財)日本生産性本部認定 経営コンサルタント資格取得
 平成26年(公財)日本生産性本部認定 賃金管理士資格取得