セミナー詳細

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セミナー

演習を通して学ぶ効果的なアンケート設計と分析 セミナー【オンライン対応可】

  • 監督職
  • 一般社員
  • ビジネススキル(DX)
  • 集合・オンライン(ハイブリッド型)

効果的なアンケート設計のポイントから調査後の分析手法例について、演習を交えて実践的内容で行います。アンケート結果を業務にうまく活かしきれていないとお悩みの方は、この機会に是非ご参加ください。

「会場受講」と「オンライン受講」どちらでもご参加可能な【ハイブリッド型セミナー】です
~オンラインセミナーは「Zoom」を使用いたします~

 

◇◆ オンラインでご参加の方は、お申し込み時に下記のことにご注意ください ◆◇

 お申込み締切日は表示締切日の「10日前」になります。  ※2022/11/16開催セミナーは2022/11/6まで

 オンラインをご希望の方は、お申込み画面の「オンライン受講」にチェックを入れてください。

 オンラインをご希望の方は、PCでのご参加をお奨めします。スマートホンやタブレットの場合、
   通信状況により繋がらない場合があります。 

 セミナー開催の2日前までに、オンライン参加URLのついた「招待メール」およびレジュメをお送りします。
 スムーズな接続のために、セミナー開催前に「Zoom」をダウンロードいただくことをお奨めします。 

 1申込みにつき、1名様がご受講ください。(1申込みでの複数の方のご受講はお受けいたしません)

期間/回数

10:00~16:00

申込受付期間

2022年03月11日[17:00]~2022年11月08日[23:59]

日程・定員

【1】2022年11月16日:定員15名(残り15名)終了

受講料

33,000円(税込)

受講料 (地方経済総合研究所会員)

29,700円(税込)

対象者
  • 監督職
  • 一般社員

監督職、一般社員

セミナーの概要

効果的なアンケート設計のポイントから調査後の分析手法例について、演習を交えて実践的内容で行います。アンケート結果を業務にうまく活かしきれていないとお悩みの方は、この機会に是非ご参加ください。

セミナーの詳細

効果的なアンケート調査業務を実現するため、以下のポイントを理解して業務に活かすことができるよう解説します。
1.母集団と標本(サンプル)との関連性を理解
2.必要標本数計算における基本理論を理解
3.設問項目作成時に必要となる基本知識を理解
4.調査票設計に有益となるフレームワークを習得
5.集計結果を分析に高めていくための分析手法例(相関分析)の習得

プログラム

1.アンケート調査業務の基本事項を学ぶ[座学]
 (1)アンケート調査の真の目的を理解
 (2)アンケート調査で必要な標本数(サンプル数)をわかりやすく解説
 (3)設問項目作成上の基本的注意点を理解
2.調査票設計並びに結果集計分析に関する演習[演習]
 (1)業務課題から具体的設問作成までをフレームワークを活用して実施
 (2)フレームワークを活用してできた設問体系をベースとした調査票を作成
 (3)アンケート結果を集計から分析に高めていくための分析手法のひとつを体験

持参物など

★Excel2013以降を搭載したPCが必要です

筆記用具
・昼食(熊本駅構内も利用可)


※有料駐車場が近隣にございますが満車となることが多いため、公共交通機関を利用いただくことをお勧めいたします。

講師

講師写真

広岡 淳二 (ヒロオカ ジュンジ)

一般社団法人 九州テレコム振興センター(KIAI) 専務理事

(おもな活動)
総務省地域力創造アドバイザー
総務省戦略的情報通信研究開発推進事業サポーティンググループメンバー
国立研究開発法人 情報通信研究機構(NICT)招聘専門員
九州通信ネットワーク(株)放送番組審議会委員長
 

・永年総務省の研究機関(TA0~NICT)に在籍。全国各地域のICT研究開発コーディネート事業に従事し、九州におけるICT広域連携事業創出の草分け的存在となる。
・2007年度に新たなICT産学官連携組織となる九州情報通信連携推進協議会(KIAI)を設立。(2010年度にKIAIと(社)九州テレコム振興センターが組織統合)。
・九州初の広域防災GISシステムを大分県に開発導入、世界初の地上波放送電波活用の車間無線通信実験を宮崎県美郷町で実現など、数多くの広域的情報化プロジェクトを手掛ける。
・地域社会におけるデータ分析スキルの現状に危機感を感じ、2013年からは情報化関連事業の中心をデータ分析研修へシフト。これまでに140を超える企業、自治体等に対し、データ分析研修事業を幅広く行っている。


 

 

2003年 総務省九州総合通信局長表彰(情報通信分野功労者表彰)
2003年 通信・放送機構(TAO)理事長表彰
2014年 全国情報通信月間推進協議会 会長表彰